児童生徒の健康課題と指導の視点：学校保健統計調査－令和7年度

文部科学省の「学校保健統計調査」は、幼稚園から高等学校の児童・生徒の発育や健康状況を把握し、健康管理や教育施策に活用する目的で毎年実施されています。
この調査では、身長、体重、視力、歯の状態などの発育状態に加え、栄養状態や心臓の異常、皮膚疾患等の健康状態も調査します。
調査結果は、各教育機関の保健活動の指針となり、学校現場での健康教育の改善に役立ちます。

調査概要参考URL

https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/gaiyou/chousa/1268648.htm

令和７年度学校保健統計調査は、５歳から17歳までの幼児児童生徒を対象に、発育状態と健康状態を把握するために実施されたものであり、学校における健康教育や保健指導の基礎資料として重要な役割を持っています。
本調査は、健康診断の結果に基づき、身長や体重といった発育の状況と、疾病や異常の有無について明らかにしたものです。

まず健康状態について注目すべき点として、裸眼視力1.0未満の者の割合が挙げられます。
小学校で３割を超え、中学校で６割程度、高等学校で７割程度と、学校段階が進むにつれて増加していることが示されています。
この傾向は長期的にも継続しており、児童生徒の視力低下が依然として大きな課題であることが明らかです。
ICT機器の活用拡大や生活習慣の変化などを背景に、学校における視力保護の取組の重要性が一層高まっています。

一方、むし歯（う歯）の者の割合は、小学校及び高等学校で４割、中学校で３割、幼稚園で２割を下回り、いずれの学校種でも過去最小となりました。
これは歯科保健指導の成果が現れていると考えられ、今後も継続的な取組が求められます。

また、鼻・副鼻腔疾患は小学校及び中学校で１割程度見られ、一定の割合で存在していることから、日常的な健康観察や早期対応が重要です。

発育状態については、身長および体重の平均値は、男女とも平成10年度前後まで上昇し、その後は横ばい傾向が続いています。
成長の早期化や栄養状態の改善が一定段階に達し、現在は安定期に入っていると考えられます。

肥満傾向児の割合は、男女とも11歳前後で高く、特に男子では９歳以降おおむね１割を超えています。
例えば11歳男子では13.24％となっており、生活習慣の乱れや運動不足などが背景として考えられます。
一方、痩身傾向児の割合は、男女とも10歳頃まで上昇し、その後は３％前後で推移しています。
極端なやせや体型への意識の影響も含め、個別の健康支援が必要とされます。

これらの結果から、現代の児童生徒は視力低下や体格の二極化といった課題を抱えていることが分かります。
教員にとっては、単なる数値の把握にとどまらず、日常の学習活動や生活指導の中で健康課題に対応していくことが重要です。
具体的には、ICT活用時の姿勢や時間管理の指導、運動習慣の定着、食育の充実、保護者との連携など、総合的な健康教育の推進が求められます。

調査結果参考URL

https://www.mext.go.jp/content/20260213-mxt_chousa01-000046876_1.pdf